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ニュース

2016.10.25
報道写真のプロモーション企画「BEHIND」(ビハインド)をスタート
2016.09.30
データセクションと業務出資提携
2016.07.28
ニュース写真の流通プラットフォーム「イメージリンク」の検索システムを一新
2015.12.28
年末年始休業のお知らせ
2015.11.04
共同通信イメージズ(共同通信グループ)「一報システム」の提供開始
2015.10.01
共同通信社写真データ部テレビフォト部業務を受託 営業本部テレビフォト部を新設
2015.08.03
福島菊次郎コレクション取扱い開始
2015.07.06
DPA画像販売開始
2015.06.01
新体制のお知らせ
2015.03.21
「西日本新聞社」アーカイブ写真の販売を開始
2014.10.03
報道写真集「ザ・クロニクル」創刊
2014.07.10
日本写真エージェンシー協会 加盟のお知らせ
2014.06.01
代表取締役社長 就任のお知らせ
2014.05.23
取締役 就任のお知らせ
2014.04.11
お問い合わせ電話番号 03-6252-6224
2014.03.31
4月10日 「 KYODO NEWS IMAGELINK(イメージリンク)」 誕生
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会社概要
社名
株式会社共同通信イメージズ
英語表記
Kyodo News Images Inc.
本社所在地
東京都港区東新橋1丁目7番2号 汐留メディアタワー アネックス3階
TEL / FAX
03-6252-6224 / 03-6252-6225
代表取締役社長
小羽真司
主な事業目的
日本国内外の写真、動画、イラスト、グラフィックス、アニメーション、コンピュータ・グラフィックス(CG)等ビジュアルコンテンツ全般の撮影、制作、配付販売事業

ビジョン

爆発的なスマートデバイスの広がりと共に多様化するメディアとデバイスに対して
共同通信イメージズは、ビジュアルの流通を強化し事業を確立していきます。

明確な顧客価値の創造とブランディング、デジタルネットワークによる
ビジュアル流通の基盤作りを行い、共同通信グループの目的としてあります
「正確公平な内外ニュースその他の情報を提供し、公平な世論の形成と社会の健全な発展、
国際相互理解の増進に寄与すること」であることを柱としてコンテンツを拡充・拡大を行い、
お客様と共に共同通信イメージズの事業を成長させてまいります。

アクセス
地上ルート
JR新橋駅(烏森口)ご利用の場合
「ゆりかもめ新橋駅」方面へ向かい、「ゆりかもめ東口」を過ぎ右折(日本テレビタワーと汐留タワーの間)
→ペディストリアンデッキで汐留メディアタワー3階入口
都営大江戸線汐留駅ご利用の場合
ゆりかもめ汐留駅方面口→汐留メディアタワー入口
新交通ゆりかもめ汐留駅ご利用の場合
改札口を出て東口→汐留メディアタワー入口
新橋駅へは
JR東京駅・品川駅→山手線などで新橋駅(東京駅から乗車約4分、品川駅から乗車約7分)
羽田空港→東京モノレールで浜松町→JR山手線などで新橋駅(乗車約30分)
地下ルート
地下鉄銀座線・JR新橋駅(汐留口)・都営浅草線ご利用の場合
「ゆりかもめ新橋駅」方面へ向かい、「ゆりかもめ東口」を過ぎ右折(日本テレビタワーと汐留タワーの間)
→ペディストリアンデッキで汐留メディアタワー3階入口
新橋駅へは
JR東京駅・品川駅→山手線などで新橋駅(東京駅から乗車約4分、品川駅から乗車約7分)
羽田空港→東京モノレールで浜松町→JR山手線などで新橋駅(乗車約30分)
本社住所
本社(東京)
〒105-0021
東京都港区東新橋1丁目7番2号
汐留メディアタワーアネックス3階

※汐留メディアタワー2階総合受付までお越しください。

汐留メディアタワー
東京都港区東新橋1丁目7番1号

OUR GROUP

グループ

共同通信社は1945年の創立の日本を代表する総合国際通信社です。「正確公平な内外ニュースその他の情報を提供し、公平な世論の形成と社会の健全な発展、国際相互理解の増進に寄与すること」を目的に強力な報道活動を続けています。

企業および官公庁・各種団体の広報・PR支援、各種調査、国際情報・エンターテインメント情報の提供、講演会・展覧会・スポーツイベントの開催、出版、写真販売などの事業を展開する総合情報サービス会社。

ニュース配信サービス、ウェブサイト・携帯サイトの運営、システム開発、広告代理販売、コンサルティングなど。

一般社団法人共同通信社の加盟・契約社(新聞、放送など)向け集配信システムの監視・運用とユーザーサポート、スポーツデータ記録処理などを中心に、PCやコピー複合機など情報機器の販売および関連業務を展開。

海外におけるニュースコンテンツの販売拠点。本社はニューヨーク。各種ニュース記事や写真を世界のメディア、海外邦字紙、政府や国際機関、一般企業、情報データベース、ホテル、船舶などへ販売。

プレスリリース配信サービスを手掛ける日本で唯一の広報通信社。

アジア各国・地域での経済ビジネス情報の編集・発行および日本国内での情報配信サービス、調査事業、広告事業などを展開。

金融関連WEBコンテンツの企画・運営サービス、金融情報の配信サービス、金融工学を用いたコンサルティング、営業支援システムの提供。

東京都港区虎ノ門の旧共同通信社本社ビルの賃貸など不動産事業。